円満退職のコツ
こじれない退職交渉術!円満退職に向けてやること・やってはいけないこと
2024.07.01
【退職交渉ガイド】
円満退職に向けてやるべきこと・やってはいけないこと
転職先が決まったら、現職の会社との退職交渉を始めます。
ポイントを押さえて退職交渉を行えば、基本的にはこじれることや時間がかかることはありません。しかし、実際には多くの転職者が退職交渉に苦労するのだとか。
新しい仕事を気持ちよくスタートするためにも、円満退職を心がけることが大切。今回は、円満退職に向けて知っておきたい「やるべきこと」と「やってはいけないこと」をご紹介します。
【円満退職のために】やるべき5つのポイント
■ポイント1:就業規則を確認する
退職の際は、まず会社の就業規則を確認してください。退職に必要な手続きや退職日までの期間などが規定で決まっているケースがあります。
■ポイント2: 伝える相手は直属の上司
退職の意思を最初に伝える相手は、必ず直属の上司にしましょう。直属の上司を通さずに、人事部や部長に伝えると、上司の管理不足だと思われる可能性があります。
上司との関係を崩さないためにも、必ず直属の上司に伝えるようにしてくださいね。
■ポイント3: 朝イチに、その日のうちの時間をもらう
上司に伝える際は、できるだけ朝一番にアポイントを取り、その日のうちに時間をもらうようにします。また会議室を押さえておき、2人きりの場所で話すようにしましょう。
■ポイント4: 「相談」ではなく「報告」
退職の意志を伝える際は、「相談」ではなく「報告」のスタンスで臨みましょう。「退職を考えています」ではなく、「退職を決意しました」と明確に伝えることが大切です。
「相談」のスタンスで伝えてしまうと、上司に意図が伝わらず、手続きが進まないという事態になりかねません。
■ポイント5:「人」ではなく「組織」に引き継ぎ
後任が決まらず、退職交渉が進まない場合は、「人」ではなく「組織」に引き継ぐようにしましょう。取り急ぎ上司に引き継ぐ、マニュアルがないのであれば作成しておくなどして、誰が後任になっても良いように準備しておきましょう。
【円満退職のために】やってはいけない6つのポイント
■注意点1:非現実的な入社日は伝えない
入社予定の企業に入社可能な日を聞かれた際に、非現実的な日程を伝えてはいけません。
現職の就業規則の規定、担当業務の繁忙期、引き継ぎ期間などを考慮して「現実的な入社日」と「交渉や努力次第で可能性のある最短の入社日」の両方の日程を伝えましょう。
現職の引き継ぎを無視した非現実的な入社日を提示すると、現職場とのトラブルが発生する可能性があります。
■注意点2: 転職先の企業名は言わない
上司や同僚から転職先について聞かれても、企業名は言わない方が無難です。転職先の情報を調べられて引き留めに合い、退職交渉が難航するリスクが高くなります。
また転職先が競合他社であった場合に、現職の同僚に嫌がられ、退職日まで気まずい雰囲気になることもあるでしょう。
可能性としては低いものの、「現在の職場から転職先にネガティブな情報を流される」といった大きなトラブルにつながるケースもあるようです。
必要以上の情報は伝えず、退職理由は簡潔に伝えましょう。
■注意点3:退職交渉を上司まかせで “待ち” の姿勢にならない
退職日や最終出勤日が希望通りで良いのか、後任が誰になるのかなどの回答が返ってこない場合、上司に任せて待ちの姿勢にならず、自ら積極的に確認するようにしましょう。
自ら動くことで、スムーズな退職手続きを進めることができます。
■注意点4:有休消化やボーナスにこだわりすぎない
有休休暇を使い切ってから辞めたい、ボーナスをもらってから辞めたいなど条件にこだわりすぎると、退職交渉に悪影響が出る可能性があります。
あくまで円満退職を最優先に考え、柔軟な対応を心がけましょう。
■注意点5:慰留条件にグラつかない
退職の意思を伝えた際、残業時間の改善や年収アップなどの慰留条件が提示されることがあります。
これらの条件に一時的に心が揺れることもあるかもしれませんが、冷静に自分の転職理由を再確認し、初志貫徹を目指しましょう。
■注意点6:退職理由で不満やグチを挙げない
退職理由を聞かれた際に、不満やグチを述べるのは避けましょう。不満を挙げると、引き留め条件にされてしまう可能性があります。
代わりに、「やりたいことを実現するため」などの前向きな理由を伝えることで、円満退職につながります。
退職交渉がなかなか上手く進まない、それは裏を返せば、あなたが会社にとって有能な社員であるということ。そうはいっても、スムーズに退職交渉を進め、トラブルなく退職まで進めたいですよね。
最後まで誠意ある姿勢を保ち、退職交渉を行うことが円満退職の鍵。気を抜かず、最後まで仕事をこなしましょう。